ページの先頭です。 メニューを飛ばして本文へ

単位のはなし

印刷用ページを表示する 掲載日:2019年5月15日更新

SI単位について

 計量法では、計量単位として「SI(エスアイ)単位」を基本として法定計量単位を定め、取引または証明における非法定計量単位の使用の禁止、非法定計量単位の付した計量器の販売の禁止を定めています。

 「SI」とは、「国際単位系」の略で、フランス語の「Systeme International d'unite」の頭文字をとっています。メートル法が誕生して以来、メートル法に基づいた「CGS単位系」、「MKS単位系」、「重力単位系」など、各分野ごとに細分化されてきましたが、産業や学術などの国際化や情報化の発展を妨げる原因になってしまい、メートル法の再統一の必要性が高まりました。

 そこで、1960年国際度量衡総会において、1量1単位の原則に基づく世界共通の「国際単位系(SI)」の採用が決議されたのです。

 2018年、第28回国際度量衡総会が開催され、キログラムを含む基本4単位の定義の変更が採択されました。
この新定義は2019年5月20日から適用されます。

 SIとは、「長さ、質量、時間、電流、熱力学温度、光度、物質量」の7つの単位を基本単位とし、これらを組み合わせた単位(組立単位)となっています。

SI基本単位

 
SI単位の定義

物理量

単位

記号

定義

新定義(2019年5月20日から)

長さ

メートル

m

真空中で1秒の299,792,458分の1の時間に光が進む行程の長さ

従前どおり

質量

キログラム

kg

国際キログラム原器の質量

プランク定数hを正確に6.62607015×10^-34Jsと定めることによって設定される。

時間

s

セシウム133の原子の基底状態の2つの超微細準位の間の遷移に対応する放射の周期の9,192,631,770倍に等しい時間

従前どおり

電流

アンペア

A

真空中に1メートルの間隔で平行に置かれた無限に小さい円形の断面を有する無限に長い2本の直線状導体のそれぞれを流れ、これらの導体の1メートルにつき千万分の2ニュートンの力を及ぼし合う直流の電流

電気素量eを正確に1.602176634×10^-19Cと定めることによって設定される。

温度

ケルビン

K

水の三重点の熱力学温度の273.16分の1

ボルツマン定数kを正確に1.380649×10^-23J/Kと定めることによって設定される。

光度

カンデラ

cd

放射強度683分の1ワット毎ステラジアンで540テラヘルツの単色光を放射する光源のその放射の方向における光度

従前どおり

物質量

モル

mol

0.012キログラムの炭素12の中に存在する原子の数と等しい構成要素を含む系の物質量

1モルは正確に6.02214076×10^23の要素粒子を含む。

 

SI組立単位

 世の中に存在する量は限りなくあり、すべての列挙は不可能なので、その一例を紹介します。

組立量名称記号
面積平方メートル

m2

体積立方メートル

m3

速さ・速度メートル毎秒

m/s

加速度メートル毎秒毎秒

m/s2

密度・質量密度キログラム毎立方メートル

kg/m3

面密度キログラム毎平方メートル

kg/m2

電流密度アンペア毎平方メートル

A·m-2

磁界の強さアンペア毎メートル

A/m

輝度カンデラ毎平方メートル

cd/m2

SI接頭語

 それぞれの単位には、10の整数乗倍を示す接頭語が付けられ、極めて大きな量や小さな量も表すことができます。

接頭語
接頭語接頭語が表す乗数接頭語接頭語が表す乗数
ヨタ(Y)1024ヨクト(y)10-24
ゼタ(Z)1021ゼプト(z)10-21
エクサ(E)1018アト(a)10-18
ペタ(P)1015フェムト(f)10-15
テラ(T)1012ピコ(p)10-12
ギガ(G)109ナノ(n)10-9
メガ(M)106マイクロ(μ)10-6
キロ(k)103ミリ(m)10-3
ヘクト(h)102センチ(c)10-2
デカ(da)10デシ(d)10-1

 SI単位について詳しくは、計量行政室(経済産業省)のページをご覧ください。

法定計量単位について

 計量法により、SI(国際単位系)で定められている単位を使用して取引や証明を行わなければならないと定められています。

 ※一部の特殊なものを除く。 (例:宝石の質量のカラット) 

法定計量単位の分類

1

SI に係る計量単位

2

SI に係る計量単位以外の単位

3

特殊な計量に用いる計量単位

4

上記1、2の計量単位に10の整数乗を乗じた単位

 SI単位について詳しくは、計量行政室(経済産業省)のページをご覧ください。