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子宮頸がん予防のためにHPVワクチンを受けましょう!

印刷用ページを表示する 掲載日:2026年3月4日更新

HPV(ヒトパピローマウイルス)とは

 HPV(ヒトパピローマウイルス)は、女性の多くが“一生に一度は感染する”といわれるウイルスです。

 感染しても、ほとんどの人ではウイルスが自然に消えますが、一部の人でがんになってしまうことがあります。

 HPVの中には子宮けいがんをおこしやすい種類(型)のものがあり、

 HPVワクチンは、その感染を防ぐことができます。

 

子宮けいがんとは

 子宮けいがんは子宮の入り口にできるがんのことで、子宮けいがんの多くがHPVの感染が原因と考えられています。

 日本では年間、約1万人(2021年)の女性が子宮けいがんになり、年間約2,800人(2024年)の女性が亡くなっています。

 若い年齢層で子宮けいがんを発症する割合が比較的高く、年代別に見た子宮けいがんを発症する割合は、20代から上昇し、40代でピークを迎えその後徐々に下降していきます。

 

 【出典:国立がん研究センター がん情報サービス 人口10万人対年齢階級別罹患率(子宮頚部2021年)及び人口10万人対年齢階級別死亡数、全国がん死亡データ(子宮頚部2024年)】

 

HPVワクチンの効果

 2価HPVワクチン及び4価HPVワクチンは、子宮けいがんを起こしやすい種類(型)であるHPV16型とHPV18 型の感染を防ぐことができます。そのことにより、子宮けいがんの50~70%を防ぎます。

 9価HPVワクチンは、HPV16型とHPV18型に加え、ほかの5種類のHPVの感染も防ぐため、子宮けいがんの原因の80~90%を防ぎます。

 

HPVワクチンの対象者や接種スケジュール等

対象者

 小学校6年生から高校1年生相当の女子(12歳となる日の属する年度の初日から16歳となる日の属する年度の末日までの間にある女子)

ワクチン接種の種類とスケジュール

 令和8年4月1日以降は9価HPVワクチンのみが定期接種で用いるワクチンとなる予定です。

 2価HPVワクチン及び4価HPVワクチンは、令和8年度から定期接種で用いるワクチンから除かれることが厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会予防接種基本方針部会において了承されております。

 

【接種スケジュール】

 通常6ヶ月かけて2回または3回接種します。(期間や回数はワクチンの種類や1回目接種時の年齢等によって異なります)

 詳しくは、主治医と相談しながら接種スケジュールを検討してください。

費用

 定期接種の対象者は、原則公費(無料)でHPVワクチンを受けることができます。

 (県外で接種する場合、費用の取り扱いが異なる事があります。詳しい費用は住民票のある市町村へお問い合わせください。

 ※HPVワクチンは対象者以外が接種する場合、約5~10万円かかる予防接種です。

 

HPVワクチン接種の流れ

(1)医療機関を選ぶ

   ワクチンを接種できる医療機関を探しましょう。

   ※市町村によって接種できる医療機関が決まっている場合があります。お手元に届いている案内を御確認いただくか、お住まいの市町村へお問い合わせください。→市町村の問い合わせ先はこちら

(2)予約する

   医療機関に連絡して、ワクチン接種の申込みを行いましょう。

(3)医療機関に行く

   医療機関に着いたら受付を済ませ、注意事項を確認の上、予診票に記入し体温を測りましょう。

   ※母子健康手帳(13歳以上の方は、接種済証、接種記録カードでも可)と、予診票がある場合は持参してください。

(4)医師の予診

   医師による問診がありますので、もし他のワクチン接種の予定がある場合やこれまでワクチンを接種して異常があった場合は、必ずお伝えください。

(5)ワクチン接種

   ワクチンを接種します。接種後は30分程度、医療機関で座って安静にしてください。またワクチンを接種した日は激しい運動は控えましょう。

   ※ワクチン接種は合計2~3回必要ですので、次回の接種日も相談しましょう。

 

ワクチンの副反応

 HPVワクチン接種後には、接種部位の痛みや腫れ、赤みなどが起こることがありますがこれは正常な反応です。まれですが、重い症状(アナフィラキシー(呼吸困難やじんましん等)、神経系の症状(手足の力が入りにくい)など)が起こることがあります。

 気になる症状が出たら、接種した医療機関やかかりつけ医にご相談ください。→詳しくはこちらをご覧ください。

◎予防接種健康被害救済制度について

 まれですが、予防接種を受けた方に重い健康被害を生じる場合があります。

 HPVワクチンに限らず、日本で承認されているすべてのワクチンについて、ワクチン接種によって、医療機関での治療が必要になったり、生活に支障が出るような障がいが残るなどの健康被害が生じた場合は、法律に基づく救済(医療費、障害年金等の給付)が受けられます。

 予防接種による健康被害についてのご相談は、お住まいの市町村の予防接種担当にお問い合わせください。→市町村の問い合わせ先はこちら

 

子宮けいがんの検診

 HPV以外にもがんになる原因はあるため、定期的に子宮けいがん検診を受けることで、がんの早期発見・治療に繋がり、命を落とすリスクが減ります。→がん検診についてはこちらをご覧ください。

 

HPVワクチン ショート動画(30秒)

 子宮けいがん予防は小学生から。HPVワクチンのこと、知っていますか。(30秒ショート動画)

 

厚生労働省リーフレット

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